ご相談から打合せ・調査・設計・着工・お引渡しに至る流れをご紹介します。
項目をクリックしてご覧ください。

1.建築物の設計監理

例)建築物の新築や、増改築・改修・用途変更を検討している。
>> 建築主との対話を通して、オリジナルな居場所を共につくります。

1 お問い合わせ
メールお問合せフォームからお気軽にお問合せ下さい。

2 ヒアリング
ご要望や予算のほかライフスタイル、将来像、空間に求めるイメージ等・・・ざっくばらんにお聞かせください。

3 1stプランのご提案*
ヒアリング内容をもとに現地調査、法令確認などを行い、図面等による1stプランをご提案させて頂きます。

   * 1stプランのご提案費用(10万円・税別)が発生いたします。
     但し設計監理をご依頼いただき、設計監理契約に至った場合は設計監理料に含みます。詳しくは事前にご説明させて頂きます。

4 ご依頼決定(設計・監理業務委託契約*)
ご提案後に、ご依頼頂くかご検討下さい。ご依頼が決まりましたら設計・監理契約を取り交わします。

   * 設計監理料の算定基準はこちらをご覧ください。

5 基本設計
図面や模型などを介してコミュニケーションを重ね、設計検討を行いながらイメージを具体化していきます。また建物の仕上げ、構造、設備に関わる大枠の内容も検討しながら、建物の配置、平面、立面、断面図などの基本設計を取りまとめます。
(コミュニケーションを重ねることで、1stプランから案が変化することもあります)

6 実施設計
基本設計の完了後、素材と納まり・構造・設備・照明など建物の詳細を検討しながら、見積や工事に必要となる実施設計図を作成します*。プロジェクトの規模や内容により、構造設計・設備設計は協力事務所と共に進めていきます。

   * 増改築や改修の場合、既存部分の仕様確認のため再度現地調査をお願いすることがあります。

7 工事見積・調整・施工会社の決定
実施設計図を工務店(施工会社)に提出し、見積り依頼を行います*。
提出された工事見積を精査し、施工実績・技術力などを総合的に判断して、ご相談の上で施工会社を決定します。
見積内容によっては仕様変更・減額案を提示し、内容を精査しながらご予算との調整を行います。

   * 増改築や改修の場合、見積り前に施工会社と同行して現地確認をさせて頂き、図面と合せて既存の状態を把握しながら工事見積を進めてもらいます。

8 建築確認などの申請手続
工事見積と並行して、建築確認などの申請手続きを行います。

9 着工・現場監理
工務店との工事請負契約後、いよいよ工事が着工します。
定期的に建築主・工務店を交えた現場打合せを行い、現場の進行状況に合わせて内外装や建具・家具、設備、外構など仕様の確認を行います。そして各工程で図面に基づく施工方法や納まりの確認、施工図の確認など、工事関係者と共に現場を進めていきます*。基礎工事や上棟の際には設計検査に加え、確認検査機関による検査を受けます。

   * 特に増改築や改修の場合、工事を進める中で新たな課題が見つかることがあります。
     その際は設計者、工事関係者により対応方法を協議し、お施主様にご報告の上で施工を進めていきます。

10 竣工検査・お引渡し
建物の竣工が近づいたら、竣工検査を実施します。工務店、設計検査を経て、施主検査として現場を一緒にご確認いただきます。各検査の指摘箇所を取りまとめ、対応工事の完了後に竣工引渡しとなります。引渡しの際は、設計者と工事関係者により引渡し書類・鍵や機器説明書のお渡し、取扱説明を行います。

11 お引渡し後
工務店と共にアフターフォローを行います。建物が環境に馴染む過程で、特に最初の1年間はさまざまな変化が生じやすい期間です。竣工から1年後には、工務店と一年点検を実施して建物を確認し、必要なメンテナンスや調整を行います。また将来的に機器の更新やライフスタイルの変化に伴う改修等のご相談もお伺いします。

2.既存建築物の調査(既存不適格を含む)

例)既存建物の増築、改修、用途変更など活用検討のため、現況の調査を行ってほしい。
>> 既存建物の状況調査(インスペクション)を行い報告書を作成します。

例)増築を検討しているが、既存の検査済証が見つからないため、確認申請を出すことができない。
>> 建物の状況調査のほか、法令調査、既存不適格*に関わる調査を行い、適法化のご提案も行います。

   * 建築・完成時の「旧法・旧規定の基準で合法的に建てられた建築物」であって、
     その後、法令の改正や都市計画変更などにより、現行法に対して不適格な部分が生じた建築物。

1 お問い合わせ
メールお問合せフォームからお気軽にお問合せ下さい。

2 ヒアリング・事前調査
調査内容の検討のため、既存建物の用途・規模や、今後の活用の方向性などについてお聞かせください。また建物の既存図面や確認申請書、検査済証などの資料が残されているか確認させていただきます。図面資料による調査に加え、必要に応じて現地にお伺いして事前調査を実施いたします。

3 調査メニューのご提示
ヒアリング・事前調査にもとづき調査メニュー*とお見積りを作成いたします。

   * 既存建物の活用検討(増改築、改修、用途変更など)を目的とした調査となります。
   * 建物の規模・調査内容により、構造や設備に関わる専門的な調査を協力事務所に依頼します。

4 ご依頼決定(調査・企画業務委託契約*)
調査メニューご提案後に、ご依頼頂くかご検討下さい。ご依頼が決まりましたら調査・企画契約を取り交わします。

   * 調査を経て、増改築・改修などの設計監理をご依頼いただき設計監理契約に至った場合、上記費用は設計監理料に含みます。
     但し図面復元作成費、外注費等の実費が発生する場合は別途申し受けます。詳しくは事前にご説明させて頂きます。
   * 算定基準はこちらをご覧ください。

5 現地調査・報告書の作成
建物内外の目視による現地調査や、図面資料による机上調査を実施いたします。必要に応じて、市役所や消防署への確認や相談を行います。建物の規模・調査内容により、構造や設備に関わる専門的な調査を協力事務所と共に実施します。
その後、現地調査を踏まえた報告書を作成します。

6 報告書の提出・ご説明
報告書を提出し、内容をご説明させていただきます。

>> 住まいや企業の価値を高める建物活用をご検討の場合、建築物の再生計画の立案

3.建築物の再生計画の立案

例)既存建物の活用(改修・増改築・用途変更など)を検討しているが、プロジェクトの初期段階から計画を支援してほしい。
例)既存建物を使いながら、段階的なリニューアルを検討している。
>> 既存調査やヒアリングに基づき、住まいや企業の価値を高める建物再生計画の立案を行います。

1 お問い合わせ
メールお問合せフォームからお気軽にお問合せ下さい。

2 ヒアリング・事前調査
現在の敷地・建物などの状況や、今後の活用の方向性などについてざっくばらんにお聞かせください。その後、現場の事前調査を行います。既存図面や確認申請書、検査済証など建物に関わる資料も合わせて確認させていただきます。
>> 必要に応じて、まず「既存建築物の調査」の実施をご提案させていただくことがあります。

3 再生計画ラフプランのご提示
ヒアリング・事前調査にもとづき再生計画ラフプランとお見積りを作成いたします*。

   * プロジェクトの規模・内容により、構造や設備に関わる専門的な検討を協力事務所に依頼します。

4 ご依頼決定(調査・企画業務委託契約*)
再生計画ラフプランのご提示後にご依頼頂くかご検討下さい。ご依頼が決まりましたら調査・企画契約を取り交わします。

   * 再生計画を経て、増改築・改修などの設計監理をご依頼いただき設計監理契約に至った場合、上記費用は設計監理料に含みます。
     但し図面復元作成費、外注費等の実費が発生する場合は別途申し受けます。詳しくは事前にご説明させて頂きます。
   * 算定基準はこちらをご覧ください。

5 再生計画書の作成
再生計画書(マスタープラン・法適合性確認・工程計画等)の作成を行います。
建築は配置やゾーニング計画を中心にご提案いたします。

6 再生計画書の提出・ご説明
再生計画書を提出し、内容をご説明させていただきます。

>> 再生計画の実現に向けて増改築、改修、用途変更等をご検討の場合、建築物の設計監理

* 上記は一般的な流れを示しています。ご相談内容や案件ごとの特性を踏まえて打合せをしながら、共にプロジェクトを進めていきます。